コンサルティング業務
地すべり調査、斜面災害や地下水・土壌汚染調査などの
「危害を及ぼす地盤」 として、
 
どんな地質からなるか?
どの方向に、どのくらいの速さで移動しているか?
すべり面や汚染された地層がどのくらいの深さにあるか?
どこまで広がっている?
どんな物質で汚染されているか? 
対策はどうすれば良いの?
など様々な疑問にお答えする調査を行います。

この調査は、広域の中での個々の地質の分布、地質構造の把握、地質の性情の把握など定性的・理学的な段階と必要とされる地質条件の部分での調査ボーリング、原位置試験、室内試験、物理探査あるいは動態観測といった次に示すような様々な調査法を組み合わせ、総合的に解析することが必要になります。
 
調査方法
 調査の着眼点
 










物理探査




調
原位置試験








調


































土質・岩石の状態        

 

 

 
地層構成、断層・破砕帯、
受け盤・流れ盤
           
割れ目・亀裂の状況            
風化や変質の状態        
表土・崖錐・崩積土等の状況            
地山の強度            
地割れ・亀裂等の状態                      
地下水・湧水の状況                  
地下水位の変動                      
◎最も多く用いられる方法  ○よく用いられる方法  △補助的手段の方法

地すべり調査

地すべり調査の目的は、地すべり斜面の安定解析を通して対策工を検討することにありますから、地すべり地の地形測量、地質図の作成、地下水の調査、室内土質試験、歪量の計測などの調査を行い、地すべりの規模、原因、破壊携帯、土や岩石の物理的・工学的特性や運動特性などを調査・把握する必要があります。
(1)現在または過去に移動した実績の確認、(2)地すべりのタイプ、(3)地すべりの範囲と各ブロックの特性、(4)すべり面の位置、(5)すべり面および移動土塊の地質的特性、(6)地下水位とその分布、(7)地すべり発生後の危険度を把握することを主目的に行います。
調査の種類 
 調査の目的


調







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調






概略調査 滑動実態調査
人為的滑動の可能性調査
地すべりタイプの判定
分布範囲、ブロックの把握
詳細調査 すべり面の推定
土質特性の把握
地下水位、分布の把握
危険度(影響度)判定
◎:最も適している調査 ○:適している調査 △:場合よって適している調査

地表地質踏査 計画、現地調査(概査、精査)、解析

地質学に精通した経験豊富な地質の専門家が、地表に露出している地層や岩石の性情、分布およびそれらの相互の関係を観察し、調査地域の地質分布、堆積時の環境や広がり、地質構造やそれらが形成される過程を明らかにすると同時に、地質分類や調査対象と地質性情との工学的な評価を加えた地質平面図や地質断面図などを作成します。
調査項目は、地形、地質構成(岩種・岩相)、岩質(硬軟・風化や変質の程度)、割れ目(分布、性状、節理、などの特徴)、断層・破砕帯、地質構造、表層の被覆物(種類、成因、性状、分布、植生)、地下水・表流水などの地質現象全般、さらに社会・人文地理的条件などがあります。

空中写真判読

地質条件、地すべり、崩壊、断層などを反映したものが地形であり、計画地がどのような地形であるかを知ることが大切です。この地形分類の方法として、60%オーバーラップ撮影された空中写真を三次元的に立体視して、地表情報を読み取ります。空中写真は、地形図より微細な地形が良く表現されていることから、地形の全体像や広がり、連続性、リニアメント、災害地形、植生、土地利用などから、地すべり・崩壊・断層・崖錐地形などを読み取ります。

地下水・土壌汚染調査

重金属や発ガン性のある有機塩素系溶剤などが様々な経路を経て、地中に浸透すると地質や地下水を媒体として汚染が拡大するばかりでなく、人の健康や生態系に影響を及ぼす可能性があります。
地下水・土壌汚染問題は、昭和45年の「水質汚濁防止法」を契機に、「地下水汚染調査(昭和57年)」、「土壌汚染に係わる環境基準について(平成3年)」、「土壌・地下水汚染に係わる調査・対策指針運用基準(平成11年)」、「土壌汚染対策法(平成15年)」が策定・施工され、様々な取り組みが行われています。いずれも、地下水・土壌汚染の状況把握および人の健康被害の防止を目的としています。
現地で土壌ガスサンプリングを実施し、汚染物質の有無および室内分析で汚染物質を特定します。土壌汚染の可能性が高いと判断された場合には、地質、地下水状況や汚染範囲を把握するためにボーリング調査(平面および深さ方向を把握)、水質分析(汚染物質特定)、地下水流動調査や物理探査を行い、汚染のメカニズムを解明し、対策工を立案します。